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環境関連記事のタイトルを掲載しています。記事内容については直接新聞等をごらんください。

22 十二日より大阪で太陽光発電の世界最大のイベント 朝日新聞(2003/05/11) 太陽光発電
大阪で太陽光発電の普及を目的に世界最大のイベント、「ワールドPVエポック・イン・大阪」を開催。 
21 砂漠緑化に太陽熱発電 朝日新聞(2003/05/07) 太陽熱発電
三菱重工業、太陽熱を利用してサウジアラビアで砂漠の緑化事業に着手することを六日発表。
20 太陽光発電などで光熱費ゼロ住宅 環境新聞(2003/04/16) 太陽光発電
積水化学工業、光熱費が計算上ゼロとなる二階建て住宅の販売を開始。住宅は太陽光発電システムやエコキュートなどにより光熱費がゼロとなり、余剰電力の売電により年間四千八百九十円程度の収入が得れる。
19 新エネルギー利用特別法施行で太陽光発電などで賄うことを義務付け 朝日新聞(2003/04/02) 太陽光発電
 新エネルギー利用特別法が一日全面施行。電力会社で太陽光発電や風力発電で販売電力の一定量を賄うことが義務付けられた。
18 沖縄・糸満市役所、ソーラパネルで覆う 朝日新聞(2002/05/29) 太陽光発電
 ソーラパネルで覆われた糸満市役所の新庁舎が完成。発電能力は、一日あたり二〇〇キロワット。
17 二千十年度の太陽光発電導入見通しを下方修正 環境新聞tel:03-3359-5371(2000/12/13) 太陽光発電
 総合エネルギー調査会・新エネルギー部会は、十二月七日、二〇一〇年度の太陽光発電導入見通しを二百五十三万キロリットル程度に下方修正。
16 東北電力は、ベトナムで太陽光、風力発電試験を開始 週間 エネルギーと環境tel:03-3359-9816(2000/12/7) 太陽光発電
 東北電力は、十一月二十八日、ベトナム・コントゥム省で太陽光、風力発電のハイブリッドシステムの実証試験を開始と発表。太陽光最大出力6.72kW。
15 太陽光発電装置の住宅補助金に八千件殺到 朝日新聞(2000/7/14) 太陽光発電
 通産省の外郭団体「新エネルギー財団」が行ったいる「住宅用太陽光発電導入基盤整備事業」補助の申し込みが五月中旬から7月初旬までに約八千件。上半期予算をオーバー。応募は前年度比約三倍。
14 電力十社、風力と太陽光発電へ助成する「グリーン電力制」導入へ 朝日新聞(2000/7/4) 太陽光発電
 自然エネルギーによる発電促進を希望する家庭から電気料金に寄付金を上乗せして、風力と太陽光発電の助成に回す「グリーン電力制」を電力十社が十月以降始める。
13 太陽光発電や太陽熱施設のエコ住宅で建築費九百万プラス 朝日新聞(2000/5/8) 太陽光発電
 東京都の小林さんは、二世帯住宅の建築時に太陽光発電パネル、風力発電、太陽熱利用設備などを設置。普通に建てた場合と比べてエネルギーや二酸化炭素の削減効果は約32%。太陽光発電は最大出力二.三キロワット。昼間の余った電力は電力会社に売る。
12 東京電力とソニーが太陽光などの発電事業で提携 朝日新聞(2000/4/26) 太陽光発電
 風力や太陽光の自然エネルギーを使用した発電事業で、東京電力とソニーが提携すると発表。秋にも共同で新会社を設立する。
11 オランダで世界最大規模のソーラ発電住宅団地 朝日新聞(2000/3/29) 太陽光発電
 オランダのアメルスフォールト市に世界最大規模のソーラ発電を利用した住宅団地がほぼ完成。団地の使用電力の約半分をまかなう。一戸当たりの設置費用が数百万から一千万円。費用の半額をEUとオランダ政府が補助する。
10 資源エネルギー庁は平成十二年度より太陽光発電システムの製造技術開発に着手 環境新聞(2000/1/22)tel:03-3359-5371 太陽光発電
 資源エネルギー庁は平成十二年度より太陽光発電システムの製造技術開発に着手する。一二四億四〇〇〇万円を計上し生産性向上や低コスト製造技術を確立する。
9 八木中学校で屋根に太陽光発電装置を設置、使用電気の半分弱をまかなう 朝日新聞(1999/8/30) 太陽光発電
 京都府船井郡八木町の教育委員会では、4年前に八木中学校の改築にあわせて屋根にアーチ型に太陽電池を敷きつめた。発電能力は五一キロワットで学校で使う電気の半分をまかなっている。また、鹿児島県加世田市の私立鳳凰高校でも武道館の屋根を建材一体型の太陽電池で覆い一五〇キロワットを発電。電気代は年間六百万円の節約。
8 国内初のNPOによる電力会社を七月四日に東京で設立 環境新聞(1999/7/14)tel:03-3359-5371 太陽光発電
 江戸川区の「地球温暖化を考える市民ネット」が市民約30名の共同出資で、太陽光パネルで発電し買電を行う。太陽光パネルは、出力五キロワットで、その設置費用は約500万円。買電収益は月二万円。
7 市民の間で太陽光発電等の自然エネルギー利用の動き 朝日新聞(1999/5/12) 太陽光発電
 太陽光発電を導入している家庭は全国で約一万軒である。そのネックは設置費用にあり、その費用を共同でまかなうため「太陽光発電普及協会」では設置場所と資金の確保を始めた。
6 すべての国立大学の付属学校に設置する太陽光発電システム予算を計上 環境新聞(1998/12/3)tel:03-3359-5371 太陽光発電
 文部省は11月27日、第三次補正予算案にすべての国立大学の幼稚園から高等学校等の付属学校200カ所以上に、太陽光発電システム設置費用として60億円を計上。
5 ベランダでミニ太陽光発電 朝日新聞 朝刊(1998/10/23) 太陽光発電
 環境NGO「自然エネルギー推進市民フォーラム」では電力会社と協力し太陽光発電装置の設置に助成金を出している。助成は一キロワット当たり百万円の費用に対し半額を補助。今年から百ワット単位で補助を受付ている。
4 表も裏も発電する太陽電池 朝日新聞 朝刊(1998/9/26) 太陽光発電
 三洋ソーラーインダストリーズは、床などに反射した太陽光をとらえ裏面も発電する太陽電池「HITパワーダブル」を99年4月に発売。両面で最大出力190W。
3 小さな太陽光発電に助成 環境新聞(1998/6/17)tel:03-3359-5371 太陽光発電
 東京電力をパートナーとして自然エネルギー推進市民フォーラム(電話:03-3834-2427:知事長=都筑健)は、日本で初めて太陽光パネル一枚の発電にも助成金制度を作った。
2 太陽光発電住宅を開発 環境新聞(1998/3/4)tel:03-3359-5371 太陽光発電
 積水化学がコスト削減に成功: 屋根一体型の太陽光発電設備を開発。25年間の使用で約50トンのCO2を削減可能。
1 CO2を100パーセント削減可能な環境対応型住宅を開発 環境新聞(1998/3/4)tel:03-3359-5371 太陽光発電 
 ミサワホームが太陽光発電により、日常生活のCO2を100パーセント削減した環境対応型住宅を開発。



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